はじめに 「投信の積立頻度「毎日」「毎月」どちらがより利益になる？」では「一般的なケースにおいて、投信は毎月積立より毎日積立の方が有利」と結論づけたが、三井住友が提供する Olive フレキシブルペイを利用すると状況が変わってきます。 実は、そもそも、毎日積立と毎月積立の実力差を調査しようとしたのは、Olive フレキシブルペイを利用すべきかどうかスマートな判断がしたかったからです。というのも、毎日積立と毎月積立の単純比較は、ドルコスト平均法の特性により、毎日積立が有利か、そうでなくとも両者に大差はないことが直感的に予想されたので、その時点では特に毎日積立 vs. 毎月積立を問題視せずに、毎日積立を選択していました。ところが、2023年3月に、Olive フレキシブルペイが発表されたことで、状況が変わりました。例えば、SBI証券において、Olive フレキシブルペイのプラチナプリファードカードを利用して投信積立をすると、積立金額に対して5%が還元されます。一般的にインデックス投資は平均年間 5% ~ 7%程度の利益率なので、その利益率に近い 5%還元というのは、なかなかセンセーショナルです。ただし、Olive フレキシブルペイで積み立てるには、毎月積立の選択肢しかなく、毎日積立ができないのです。そこで必要になってくるのが、「還元なしの毎日積立 vs. 還元ありの毎月積立」の比較です。 問題提起 クレジット還元はないけど、毎日積み立てた方がより利益が出る？（ex. 積立：1,000円/日） それとも、 クレジット還元がある、毎月積み立てた方がより利益が出る？（ex. 積立：30,000円/月 & 還元：5%） まずは結論から Olive フレキシブルペイのプラチナプリファードカードで投資信託クレジット積立をすると、5%還元されることにより、還元なしの毎日積立よりも断然有利。 ただし、２つの注意点がある： 具体的な検証 検証：Level 3 検証手法は、前回記事「投信の積立頻度「毎日」「毎月」どちらがより利益になる？」を踏襲するので、Level 1とLevel 2の限定的な検証は省略して、いきなり、Level 3「十分な数の検証対象、十分な数の投資期間、十分な数の開始時期」の結果を示します。 検証対象： 前回記事と同様の８投信銘柄。株式1,000銘柄以上、国は米国・日本・先進国・世界をカバーする。 投資開始時期：１日ずつずらして検証する。例えば、期間が2021/01/01〜2022/12/31の場合、2021/01/01〜2022/12/31、2021/01/02〜2022/12/31、・・・、2022/01/01〜2022/12/31、の約250パターン（毎営業日）を検証する。なお、検証期間が短すぎると結果に偏りが出るのは明白なので、期間は最短でも１年とします。こうすることで、いつのタイミングで積立を開始したとしても、市場の状況に影響されずに、より普遍的な法則に近づきます。そうでないと、例えば、運良くコロナショックの底で積立を始めた場合はより利益が出るし、逆に、運悪くコロナラリーのピークで始めた場合はより利益が少なくなります。 投資終了時期：投資は長期ほど安定した資産形成になるという思想のもと、投資終了期間は一律、現時点で取得できる最新データの2023/03/31までとする。 検証期間：上記のように投資開始時期をずらしていけば、検証期間もずらしたパターンだけ増えていきます。検証期間が短すぎると結果に偏りが出るのは明白なので、期間は最短でも１年とします。 検証金額：[毎日積立] 1日あたり1,000円 vs. [毎月積立] 1ヶ月あたり 1,000円 X 該当月積立可能日数（営業日） クレジット還元率：Olive フレキシブルペイのプラチナプリファードカードによる5%（毎月積立のみ） 投資開始時期を17,584パターンに増やしても、基準価格より（毎日積立あるいは毎月積立の）平均購入価格の方が安く買えることには変わりません。以下では、毎日積立と毎月積立（クレジット還元5%あり）のWinスコア表を示します。つまり、それぞれのTarget条件で、毎日積立（Daily）とクレジット還元5%の毎月積立（Monthly with discount）どちらがより有利だったかの勝ち点表を作ります。 考察３−１：平均利益率 […]